概要
参考ボリュームは、シナリオの地点に表示する 3D の箱で、地点の用途地域の容積率・建ぺい率と、斜線制限・絶対高さから計算します。 画面右下の欄には、「3D ボリューム」と「参考モデル — 地点の用途地域（A29 行の容積率・建ぺい率）と斜線制限・絶対高さから計算」が表示されます。 表示される参考ボリュームは最後に実行したシナリオの地点のものだけで、新しいシナリオを実行するか計算条件を変えると、計算し直して置き換わります。
用途地域の決め方
用途地域は、シナリオの地点を含む国土数値情報 A29 用途地域（2019）のポリゴンから決めます。 既定の用途地域はなく、地点を含むポリゴンが無いときは、参考ボリュームを計算しません。 複数のポリゴンが地点を含むときは、面積の最も小さいポリゴンを使い、用途地域の行に「・複数ポリゴン該当（最小面積を採用）」を付けます。 容積率と建ぺい率は、A29 のデータにある値を使います。 容積率か建ぺい率の値が無い用途地域では、参考ボリュームを計算しません。
入力値
敷地面積・前面道路幅・隣地境界距離はデータが無いため入力値で、既定の値は 500 m²・8 m・3 m です。 入力しなかった値には既定の値を使い、画面右下の欄と PDF に既定の値であることが表示されます。
計算の手順
| 項目 | 計算 |
|---|---|
| 建築面積 | 敷地面積 × 建ぺい率 |
| 建物の平面 | 建築面積と同じ面積の正方形 |
| 斜線制限と絶対高さによる高さ | 道路斜線、隣地斜線、北側斜線、絶対高さのうち最も低い値 |
| 容積率による高さ | 敷地面積 × 容積率 ÷ 建築面積 × 階高 3.5 m |
| 最大高さ | 斜線制限と絶対高さによる高さと、容積率による高さのうち低い方で、3.5 m より低くはしない |
| 階数 | 最大高さ ÷ 3.5 m の整数部分（最低 1 階） |
| 延床面積 | 建築面積 × 階数と、敷地面積 × 容積率のうち小さい方 |
斜線制限と絶対高さ
| 制限 | 対象の用途地域 | 値 |
|---|---|---|
| 道路斜線 | 第一種低層住居専用地域から準住居地域までの住居系の 7 区分と、田園住居地域 | 勾配 1.25 × 前面道路幅 |
| 道路斜線 | 近隣商業地域、商業地域、準工業地域、工業地域、工業専用地域 | 勾配 1.5 × 前面道路幅 |
| 隣地斜線 | 住居系のうち、第一種・第二種低層住居専用地域と田園住居地域を除くもの | 20 m + 1.25 × 隣地境界距離 |
| 隣地斜線 | 近隣商業地域、商業地域、準工業地域、工業地域、工業専用地域 | 31 m + 2.5 × 隣地境界距離 |
| 北側斜線 | 第一種・第二種低層住居専用地域、田園住居地域 | 5 m + 1.25 × 隣地境界距離 |
| 北側斜線 | 第一種・第二種中高層住居専用地域 | 10 m + 1.25 × 隣地境界距離 |
| 絶対高さ | 第一種・第二種低層住居専用地域、田園住居地域 | 10 m |
前面道路幅が 4 m 未満のときは 4 m とみなし、敷地側の境界が（4 m − 前面道路幅）÷ 2 だけ後退したものとして道路斜線の高さを計算します。 北側斜線の計算には、隣地境界距離と同じ値を使います。 絶対高さは 10 m として計算し、12 m の指定や高度地区は反映しません。 斜線制限と絶対高さの値は、建築基準法 56 条 1 項、42 条 2 項、55 条に基づく定数です。
日影規制
日影規制は評価しません。 参考ボリュームが無いときの画面右下の欄には「日影規制は未評価」が、参考ボリュームを計算したあとは「日影規制は未評価（対象区域・測定面・規制時間は条例指定で、本データに無い）」が表示されます。
箱の形
道路斜線による高さが最大高さより低いときは、道路斜線に合わせて箱の上部を斜めに切り取ります。 箱は半透明の水色で、地点の地表に置かれます。